インシデント調査・とは？初心者にもわかる基本と実務の流れ共起語・同意語・対義語も併せて解説！

この記事を書いた人

高岡智則

年齢：33歳性別：男性職業：Webディレクター（兼ライティング・SNS運用担当）居住地：東京都杉並区・永福町の1LDKマンション出身地：神奈川県川崎市身長：176cm 体系：細身〜普通（最近ちょっとお腹が気になる）血液型：A型誕生日：1992年11月20日最終学歴：明治大学・情報コミュニケーション学部卒通勤：京王井の頭線で渋谷まで（通勤20分）家族構成：一人暮らし、実家には両親と2歳下の妹恋愛事情：独身。彼女は2年いない（本人は「忙しいだけ」と言い張る）

インシデント調査・とは？初心者にもわかる基本と実務の流れ

インシデント調査とは情報システムに起きた事件の真相を「事実ベース」で整理する作業です。ここでいう事件は、不正アクセス、データの漏洩、サービスの停止など、組織の情報資産に影響を与える出来事を指します。調査の目的は、何が起きたのかを正確に把握し、再発を防ぐための適切な対策を決めることです。

調査だけではなく、 incident response（インシデント対応）や incident management（インシデント管理）と混同されがちですが、調査は「原因追及と事実の検証」を中心に行い、対応はその直後の対応や修復を含みます。

インシデント調査の目的と役割

主な役割は三つです。第一に状況の正確な把握、第二に原因の特定と再現性の確認、第三に再発防止策の提案です。証跡をきちんと残し、関係者へ報告することが重要です。

調査と対応の違い

インシデント対応は「今起きている問題を止め、影響を小さくする行動」です。対してインシデント調査は「過去に起きた問題の全体像と原因を明らかにする作業」です。両者は連携して機能します。

基本の7ステップで学ぶ調査の進め方

ステップ	目的	主な作業
1. 準備・計画	調査範囲と法的な枠組みを決める	関係者の特定、証跡の保存方針を決定
2. 事象の発見と証跡収集	何が起きたかを証拠とともに集める	ログ、ネットワークデータ、システム設定の取得
3. 範囲と被害の評価	影響範囲を把握する	被害規模、影響部門を整理
4. 根本原因の分析	なぜ発生したのかを特定する	原因と対策の仮説を検証
5. 是正策と再発防止	今後同じ問題を起こさないようにする	技術的対策と運用の改善案を作成
6. 結果の報告・共有	関係者に事実と結論を伝える	報告書のドラフト作成、承認、配布
7. 学んだ教訓と継続的改善	組織全体の学習と改善を進める	再発防止の監視計画を設定

証跡の取り扱いには チェーン・オブ・カストディ（証拠の連続性を保つ方法）を守ることが基本です。証拠は改ざんされていないことを示す記録が必要で、誰がいつ何をしたかを追跡できるようにします。

よく使われるツールと用語

インシデント調査には、ログ分析、SIEM、フォレンジックツールなどが使われます。ログはシステムの記録であり、どの時点に誰が何をしたのかを示します。SIEMは大量のログを集約して異常を検知する仕組みです。

調査の注意点とよくある誤解

証拠の収集は正確さが命です。情報を推測だけで判断すると、誤った結論に繋がります。また、個人情報や機密情報の取り扱いには注意が必要です。

まとめと再発防止のポイント

インシデント調査は、事件の真相を正しく理解し、組織全体のセキュリティを強化するための基礎です。調査結果を元に運用ルールを見直し、教育を通じて全員が同じ認識を持つことが大切です。

要点の整理

・調査は事実と原因の解明が目的
・証跡の保全と報告が不可欠
・7つの基本ステップで順序立てて進める

インシデント調査の同意語

インシデント調査: 発生した事象の全体像を把握し、原因・影響・経緯を明らかにする調査作業。ログ分析・関係者のヒアリング・証拠保全・再発防止策の検討を含みます。
セキュリティインシデント調査: セキュリティに関する侵害・不正行為などの事象を対象に、検知経路・侵入手口・影響範囲・証拠保全・対策の適用を行う専門的な調査です。
事象調査: システム上で発生した事象の事実関係・原因・影響を調べ、記録・報告・対策につなぐ作業です。
事案調査: 法的・組織内の事案として扱われる出来事の経緯・関係者・影響を整理・検討する調査です。
障害調査: システム障害の原因・条件・影響を特定し、再発を防ぐ対策を検討する調査です。
不具合調査: ソフトウェアや機器の不具合の原因を特定し、修正方針や回避策を導き出す作業です。
原因分析: 発生事象の原因を抽出・分析し、真の原因を特定して再発防止策を提示する作業です。
根本原因分析: 根本原因を特定して再発防止策を設計する分析手法。Root Cause Analysis の日本語表現として使われます。
要因分析: 事象に関与する複数の要因を特定・評価する分析作業で、再発防止の基盤となります。
要因特定調査: 事象に関与する要因を特定する調査で、関連因子の因果関係を整理します。
影響範囲分析: 被害の範囲・影響度を評価・分析する作業で、対応の優先順位や対策範囲を決める根拠となります。
フォレンジック調査: デジタル証拠を保全・収集・分析して、侵入経路・痕跡・影響を明らかにする高度な調査です。
鑑識調査: 科学的証拠の評価・分析を行う調査で、IT領域ではデジタル証拠の解釈にも用いられます。
事象分析: 検知された事象データを分析し、原因・影響・対応順序を導き出す作業です。
事象原因究明: 事象の原因を特定して明確にすることを指す表現で、原因究明の一部として使われます。