コストアプローチ・とは？初心者が覚える基礎と実例共起語・同意語・対義語も併せて解説！

この記事を書いた人

高岡智則

年齢：33歳性別：男性職業：Webディレクター（兼ライティング・SNS運用担当）居住地：東京都杉並区・永福町の1LDKマンション出身地：神奈川県川崎市身長：176cm 体系：細身〜普通（最近ちょっとお腹が気になる）血液型：A型誕生日：1992年11月20日最終学歴：明治大学・情報コミュニケーション学部卒通勤：京王井の頭線で渋谷まで（通勤20分）家族構成：一人暮らし、実家には両親と2歳下の妹恋愛事情：独身。彼女は2年いない（本人は「忙しいだけ」と言い張る）

コストアプローチとは？

コストアプローチは、資産を新しく作り直すのに必要な費用を基準にして価値を判断する方法です。手に入れた物の現在の値段だけでなく、同じ品質の新しいものを作るにはいくらかかるかを考えます。一般的に代替費用や再現費用と呼ばれる考え方を使います。資産を再現する費用が基盤になるのが特徴です。

この方法が有効な場面は、市場に同じ資産の取引事例が少ないときや、専門的な資産（機械設備、特殊な建物、知的財産の一部の要素など）の場合が多いです。特に、建物や機械のように、代替できる同様の資産の価格がすぐには出にくいときに使われます。

計算の流れ

基本的な考え方は次のとおりです。まず、資産を新しく作るのにいくらかかるかを推定します。次に、年数が経つことや傷みで価値が下がる分を差し引きします。最後に、資産の実際の使用状況や市場の状況を踏まえて調整します。

<th>定義

資産を新しく作り直す・再現するのに必要な費用を基準に価値を評価する方法。
主な要素	代替費用（Replacement Cost）・再現費用（Reproduction Cost）・減価（Depreciation）・立地価値などの調整。
メリット	市場が不安定なときでも評価が行える。市場データに頼らず現実的な基準を示せる。
デメリット	実際の市場価値と乖離しやすい。減価の判断が難しく主観的になることがある。

実務での使い分けとしては、市場アプローチや 収益アプローチと併用して3つの視点から判断することが多いです。

実務ポイント

実務では、資産の現状維持のための修繕費用や改修計画が、価値の評価に影響します。現場の情報を正確に反映させるため、建物の面積・材料の状態・機械の作動状態・保守履歴などを詳しく確認します。

身近な例：中古のオフィスビル

中古のオフィスビルを評価するときは、まず建物の再現費用を見積り、次に減価を差し引きます。土地の価値は別に評価して総額に加えるのが基本です。新築と比較してどれくらいの劣化があるかを判断し、修繕の費用や今後の改修計画も考慮します。

他の評価手法との併用

コストアプローチは単独で使うより、市場アプローチや収益アプローチと組み合わせて判断します。複数のデータを総合して、妥当な評価値を導くのが一般的です。

コストアプローチの同意語

原価法: 資産を現時点の再現・置換に要する原価を基準として評価する手法。実務的には再現原価や置換原価のコストを用い、現状の市場価格よりもコストの観点を重視します。
置換原価法: 現在の市場で同等の機能・外観・性能を持つ資産を新しく取得するのに必要なコストを基準に価値を算定する方法です。
再現原価法: 同じ条件の資産を現時点で再現するのに必要なコストを基準に評価する方法です。材料・技術・労務費を反映して、同等品の取得・再製を想定します。
コストベースアプローチ: Cost-Based Approach の直訳表現で、資産の価値を原価・建立費・再現費用などのコスト要素から導く評価方法です。
コスト法: 資産の評価を原価に基づいて行う一群の手法の総称。コストアプローチの中核となる考え方を示します。
建設費法: 建物・構造物の建設に要した費用を基準に資産価値を算定する方法。建設コストを重視する場合に用いられます。
置換原価アプローチ: 置換原価法と同義で、現在の市場で同等資産を置換するのに必要なコストを基準に評価します。
再調達原価法: 保険評価などで用いられる場合があり、現在の市場で同等の資産を再調達するのに要するコストを基準に価値を評価します。
原価積み上げ法: 資産を構成部品ごとの原価から順に積み上げて評価する方法。コストアプローチの一形態として用いられることがあります。

コストアプローチの対義語・反対語

収益アプローチ: 資産が将来生み出すキャッシュフローを現在価値に割引して評価する方法。賃貸収入・事業収益などの収益性を基準に価値を算定するため、コストの発生ではなく利益の創出能力を反映します。
市場アプローチ: 市場で実際に取引された事例価格（類似物件の販売価格）を基準に価値を推定する方法。市場データの比較を通じて、類似物件との比較から妥当な価格を導き出します。